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電子カルテの種類を徹底比較!クラウド・オンプレミスの違いと失敗しない選び方

電子カルテにはさまざまな種類があり、自院に合った製品を選ぶことが導入成功の鍵となります。しかし、種類が多いため「何を基準に選べばよいのか」と迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。本記事では、電子カルテをシステムの提供形態・診療形態という2つの切り口で分類し、それぞれの特徴や選び方のポイントをわかりやすく解説します。

電子カルテの種類はいくつかの切り口で分類できる

一口に「電子カルテ」といっても、その種類はさまざまです。電子カルテを選ぶ際には、まず「どのような切り口で分類されるのか」を理解しておくことが重要です。ここでは、代表的な2つの分類軸について紹介します。

システムの提供形態による分類

電子カルテは、データをどこに保存し、どのように運用するかによって「クラウド型」と「オンプレミス型」に大別されます。それぞれの特徴を下表に示します。

クラウド型

オンプレミス型

データ保存場所

外部のクラウドサーバー

院内のサーバー

初期費用

低い(数万〜数十万円程度)

高い(数百万円程度)

月額費用

10〜15万円程度

保守費用が別途発生

カスタマイズ性

限定的

高い

保守・管理

ベンダーが担当

自院で対応が必要

アクセス性

どこからでも利用可能

院内ネットワーク内が基本

BCP対策

災害時もデータ保全しやすい

院内被災でデータ消失リスクあり

近年は初期費用の低さや運用負担の軽さから、クラウド型を選択するクリニックが増加傾向にあります。特に新規開業時はクラウド型が主流になりつつあります。

クリニックの種類による分類

電子カルテは、対象とする診療形態によっても「保険診療向け」と「自由診療向け」に分類できます。保険診療では診療報酬請求(レセプト)処理との連携が必須となるため、レセコン機能が統合された製品が中心です。一方、自由診療(美容医療・審美歯科など)では、保険請求機能よりも、予約管理・決済・カウンセリング記録・集客ツールとの連携機能が重視されます。

そのため、自院の診療形態に合った種類を選ぶことが、導入後の業務効率に直結します。

クラウド型とオンプレミス型はどっちがいい?

クラウド型・オンプレミス型にはそれぞれ異なる強みがあり、どちらが優れているかは自院の状況によって異なります。ここでは、それぞれが選ばれやすいケースを紹介します。

クラウド型

クラウド型は、導入コストを抑えつつ、スピーディーに運用を開始したいクリニックに選ばれやすい形態です。院内にサーバーを設置する必要がなく、インターネット環境さえあれば利用できるため、開業準備の負担を軽減できます。

また、月額費用で利用できるため初期投資を最小限に抑えられる点も、特に新規開業クリニックにとって大きな魅力です。

クラウド型電子カルテについては以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事:クラウド型電子カルテとは?導入のメリット・デメリットや普及率について解説

オンプレミス型

オンプレミス型は、自院の業務フローに合わせた細かなカスタマイズを重視するクリニックや病院に選ばれやすい形態です。院内にサーバーを設置して運用するため、インターネット接続に依存せず、独自のシステム構成を組みやすい点が特徴です。

大規模病院や、既存の院内システムとの高度な連携が必要な医療機関では、オンプレミス型の柔軟性が活きる場面があります。ただし、初期費用は数百万円規模になることが多く、保守・管理も自院で対応する必要があるため、IT担当者の配置や継続的な運用コストも考慮が必要です。

クリニックの種類に見る電子カルテの特徴

電子カルテは、保険診療と自由診療では求められる機能が大きく異なります。ここでは、それぞれの診療形態に対応した電子カルテの特徴を紹介します。

保険診療向け電子カルテ

保険診療向けの電子カルテでは、診療報酬請求(レセプト)処理との連携が最も重要な要件となります。診察内容を入力すると自動的にレセプトデータが生成され、審査支払機関への請求業務を効率化できる仕組みが標準的に備わっています。

また、傷病名の標準コード(ICD-10)や処方薬の薬価マスタとの連動、院外処方箋の発行機能なども必須です。診療報酬改定は原則2年ごとに実施されるため、改定内容への迅速な対応が行われるかどうかも、製品選びの重要な判断材料になります。

自由診療向け電子カルテ

自由診療(美容外科・美容皮膚科、AGAクリニック、いびき治療クリニック、各種オンライン診療、サブスク型クリニック、脱毛クリニック、審美歯科など)向けの電子カルテは、保険請求機能よりも、クリニック運営全体をサポートする機能が重視されます。具体的には、予約管理・カウンセリング記録・キャッシュレス決済との連携、役務管理などが挙げられます。

さらに、集客に直結するWEB予約システムや、LINEなどの外部ツールとの連携機能を備えた製品も増えています。お客様との継続的な関係構築が収益に直結する自由診療では、診療記録の管理だけでなく、予約から会計、マーケティングまでを一元管理できる製品が導入効果を高めやすいといえます。

後悔しないための電子カルテの選び方・チェックポイント

電子カルテは一度導入すると長期間にわたって使い続けるシステムです。導入後に「思っていたものと違った」とならないよう、事前に確認すべきポイントを押さえておくことが重要です。ここでは特に重視したい3つのチェックポイントを紹介します。

1. 現場のスタッフが使いこなせるか

どれだけ機能が充実していても、現場のスタッフが使いこなせなければ意味がありません。導入後に定着しないケースの多くは、操作が複雑すぎることが原因です。

確認すべきポイントは、画面の見やすさ・入力ステップの少なさ・直感的な操作性などです。ITに不慣れなスタッフが多いクリニックでは、シンプルな画面設計の製品を選ぶことがスムーズな定着につながります。導入前に無料デモやトライアルを活用して、実際の操作感を確かめることをおすすめします。

2. サポート体制は充実しているか

電子カルテは導入して終わりではなく、運用開始後のサポートが重要です。トラブル発生時に迅速に対応してもらえるか、問い合わせ窓口の対応時間や手段(電話・チャット・メールなど)は自院の診療時間帯と合っているかを事前に確認しましょう。

また、導入時の初期設定サポートや操作研修が提供されているかどうかも重要な判断材料です。

3. 長期的なトータルコスト

電子カルテの費用は初期費用だけで判断しないことが重要です。月額の利用料に加え、定期的なバージョンアップ費用・保守費用・サポート費用が別途発生する製品もあります。契約期間や解約条件なども含めて、複数年にわたるトータルコストで比較することが失敗しない選び方につながります。

クラウド型は月額費用が発生し続ける一方、オンプレミス型は数年ごとにまとまったシステム更新費用が発生しやすい傾向があります。短期的なコストだけでなく、5年・10年単位での総費用を見据えた比較検討が必要です。

電子カルテ導入のメリットと注意点

電子カルテの導入には多くのメリットがある一方、導入前に把握しておくべき注意点も存在します。ここでは主なメリットと注意点を紹介します。

業務効率化と情報共有のスピードアップ

電子カルテを導入することで、顧客情報の検索・閲覧が即座に行えるようになります。紙カルテでは手書きの文字が読みにくかったり、カルテを探す手間が発生したりすることがありますが、電子カルテであればキーワード検索で過去の診療記録をすぐに呼び出せます。

また、複数のスタッフが同時に同じ顧客情報を参照できるため、受付・診察・会計の連携がスムーズになり、お客様の待ち時間短縮にもつながります。予約システムや会計システムと連携できる製品を選べば、受付から会計までの一連の業務を一元管理でき、スタッフの負担をさらに軽減できます。

セキュリティ対策とBCP(災害対策)の重要性

電子カルテには顧客の個人情報や診療記録が集約されるため、サイバー攻撃や情報漏洩への対策は不可欠です。製品選びの際は、厚生労働省「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」、総務省・経済産業省「医療情報を取り扱う情報システム・サービスの提供事業者における安全管理ガイドライン」への準拠状況や、ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)認証の取得状況を確認しましょう。

BCP(事業継続計画)の観点では、クラウド型電子カルテが特に有効です。データは外部のデータセンターに保管されるため、万が一クリニックが災害で被災した場合でもデータは守られます。また、インターネット環境さえあればどこからでも診療記録を確認できるため、被災後の診療再開をスムーズに進めやすい点も大きなメリットです。

まとめ

本記事では、電子カルテの種類を「システムの提供形態」と「クリニックの診療形態」という2つの切り口で整理し、選び方のポイントや導入のメリット・注意点について解説しました。

クラウド型とオンプレミス型はそれぞれ異なる強みを持っており、どちらが適しているかは自院の規模・診療形態・予算・運用体制によって異なります。また、保険診療向けと自由診療向けでは求められる機能も大きく異なるため、自院の診療スタイルに合った製品を選ぶことが導入成功の鍵となります。

自由診療・美容クリニックに特化したクラウド型電子カルテ「B4A(ビーフォーエー)」は、予約から会計までワンストップで管理でき、クリニック運営の効率化を実現します。毎月機能アップデートを実施しており、LINE連携やトリビュー連携など外部ツールとの接続も充実しています。ISMSを取得し、3省2ガイドラインに準拠したセキュリティ体制も整備しているため、大切なお客様の情報を安心して預けられる環境が整っています。

電子カルテの導入を検討されている方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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