クラウド型電子カルテという言葉をよく耳にする方も多いのではないでしょうか。機能も多種多様なため、クラウド型電子カルテがどういうものなのかを正しく理解するのは難しいと感じる方もいるでしょう。本記事ではクラウド型電子カルテの仕組みや特徴、導入メリット・デメリット、普及率などを解説します。

クラウド型電子カルテとは

電子カルテとは

電子カルテとは、患者の症状や治療内容、処方情報などの診療記録をパソコンやタブレットで入力・管理するシステムです。紙カルテと異なり、データの検索や共有が容易で、複数のスタッフが同時に閲覧できるメリットがあります。 

電子カルテには主に「オンプレミス型」と「クラウド型」の2種類があり、それぞれデータの保存場所や運用方法が異なります。

クラウドとは

クラウドとは、インターネットを経由してサーバーやソフトウェア、データベースなどのITリソースを利用する仕組みのことです。自院でサーバーを持たずに、サービス提供会社が管理するサーバー上でシステムを利用します。 

医療分野では2010年に厚生労働省がクラウドサービスの利用を解禁して以来、電子カルテをはじめとするさまざまな医療システムでクラウド化が進んでいます。

クラウド型とオンプレミス型との違い

オンプレミス型は院内にサーバーを設置し、自院専用のシステムとして運用する形態です。カスタマイズの自由度が高い反面、初期費用が高額になりやすく、サーバーの保守管理も自院で行う必要があります。 

一方、クラウド型はサービス提供会社のサーバーを利用するため、初期費用を抑えられ、保守管理の負担も軽減されます。なお、両者を組み合わせた「ハイブリッド型」も存在します。

電子カルテの普及率と今後について

厚生労働省の医療施設調査によると、2023年（令和5年）10月時点での診療所における電子カルテ普及率は55％となっています。病院では約66％が導入済みで、特に400床以上の大規模病院では90％以上と高い普及率を示しています。 

政府は「医療DX令和ビジョン2030」において、2030年までにおおむね全ての医療機関への電子カルテ導入を目指すと明記しています。普及促進に向けて、標準型電子カルテの開発や補助金制度の整備なども進められています。

医療分野でのクラウドの解禁

2010年に厚生労働省が「診療録等の外部保存」を認めたことで、医療分野でもクラウドサービスの利用が可能になりました。これにより、それまで院内保存が原則だった診療データを、セキュリティ基準を満たした外部のクラウドサーバーに保存できるようになっています。

クラウド解禁から15年以上が経過し、現在では新規開業時にクラウド型電子カルテを選択するクリニックが増加傾向にあります。

クラウド型電子カルテのメリット

クラウド型電子カルテには、オンプレミス型と比較して多くのメリットがあります。ここでは主な6つのメリットを紹介します。

導入・運用コストが低い

オンプレミス型では院内にサーバーを設置する必要があり、初期費用として300〜500万円程度かかることが一般的です。一方、クラウド型は月額10〜15万円程度の利用料で導入でき、初期費用も抑えられます。

定期的に機能がアップデートされる

クラウド型かつSaaS（Software as a Service）型の電子カルテでは、サービス提供会社が定期的に機能をアップデートします。新機能の追加がサービス提供会社の開発により行われるため、自院での対応作業が不要です。 オンプレミス型の場合、システム更新のたびに追加費用が発生することもあり、クラウド型ならではのメリットといえます。

スマートフォンやタブレットでも利用できる

クラウド型電子カルテは、インターネットに接続できる端末であれば、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレットからもアクセスできます。どこにいてもカルテを確認・入力できるため、診療効率が向上します。

スペースの確保が不要

オンプレミス型では院内にサーバー室やサーバーラックを設置するスペースが必要ですが、クラウド型ではその必要がありません。スペースに制約がある環境では大きなメリットとなります。

データ消失のリスクが低い

クラウド型電子カルテでは、データはサービス提供会社が管理するデータセンターに保存され、定期的なバックアップも実施されています。災害で院内設備が被害を受けてもデータ消失のリスクは低く、BCP対策（事業継続計画対策）としても有効です。

業務効率化につながる

クラウド型電子カルテは、予約システムや会計システムとの連携がなされているサービスが多くあります。受付から診療、会計までの一連の業務をシームレスに行え、業務効率化につながります。

クラウド型電子カルテのデメリット

クラウド型電子カルテには多くのメリットがある一方、いくつかの注意点もあります。ただし、事前に対策を講じることで対応可能です。

インターネット接続が必要

クラウド型電子カルテはインターネット経由でシステムにアクセスするため、接続が途切れると利用できなくなる可能性があります。

ただし、近年はインターネット回線の安定性が向上しており、通常の診療所で使用する回線でも安定稼働するケースがほとんどです。心配な場合は、導入前にデモを見て動作確認することをおすすめします。

フルスクラッチ対応ができない

クラウド型電子カルテは、オンプレミス型のように自院専用のカスタマイズ（フルスクラッチ開発）には対応できないことが一般的です。 

ただし、最近のクラウド型電子カルテは標準機能が充実しています。導入検討時は、自院で必要な機能が備わっているか問い合わせて確認しましょう。

クラウド型電子カルテを選ぶときのポイント

クラウド型電子カルテを導入する際は、以下のポイントを確認することが大切です。

操作性はどうか

電子カルテは毎日使用するシステムです。直感的に操作できるか、入力の手間が少ないかなど、操作性は非常に重要なポイントです。導入前にデモ画面を確認し、どのように操作するかを確かめましょう。

B4Aでは、より具体的に導入イメージを持っていただくために、無料デモを通じて操作性を確認できます。シンプルで直感的な画面設計のため、ITやパソコンに不慣れなスタッフでも安心して使用可能です。

◇B4Aの無料デモ申し込みはこちら：https://www.b4a.co.jp/request-demo-form

サポート体制は万全か

導入時の初期設定サポートや、運用開始後のトラブル対応が充実しているか確認しましょう。電話やチャットでのサポート対応時間、対応の迅速さなども重要な判断材料です。

B4Aでは手厚いサポートが充実しており、導入前のご相談から運用開始後のフォローまで、専任スタッフが丁寧に対応します。

機能アップデートの頻度・要望への対応は柔軟か

継続的な機能アップデートが行われているかも重要です。法律改定への対応はもちろん、現場の声を反映した機能改善が行われているかどうかも確認しましょう。

B4Aでは毎月50件以上の機能アップデートを実施しており、現場の要望を積極的に取り入れています。業界最大級の開発体制で、スピーディーな機能改善を実現しています。

他ツールと連携が可能か

予約システムや集客媒体との連携ができるかも確認ポイントです。連携できるツールが多いほど、業務全体の効率化が図れます。

B4Aは、LINE公式アカウントとの連携や美容医療プラットフォーム「トリビュー」「カンナムオンニ」との連携が可能です。集客から予約、診療、会計までを一元管理でき、クリニック運営を効率化します。

セキュリティ対策は十分か

医療情報は機密性の高い個人情報です。3省2ガイドラインへの準拠状況やセキュリティ認証の取得状況を確認しましょう。

B4Aでは「ISO/IEC 27001:2022」の認証を取得し、3省2ガイドラインに準拠したセキュリティ体制を整備しています。大切な患者情報を安心して預けられる環境が整っています。

クラウド型電子カルテについてのよくある質問

クラウド型電子カルテのシェアは？

新規開業のクリニックを中心にクラウド型のシェアは年々拡大しています。コストや運用負担の面からクラウド型を選択する医療機関が増加傾向にあります。

クラウド型電子カルテの相場は？

月額10〜15万円程度が一般的です。初期費用は無料のものから数十万円程度まで幅広く、レセコン一体型かどうかなどで変動します。

クラウド型電子カルテの耐用年数は？

クラウド型電子カルテには「耐用年数」という概念は基本的にありません。サービス提供会社がシステムの維持・更新を行うため、利用者側でのリプレイス作業は不要です。

クラウド型電子カルテのセキュリティは？

多くのサービスでは、データの暗号化やアクセス制御、定期的なバックアップなど厳格なセキュリティ対策が講じられています。3省2ガイドラインへの準拠やISMS認証の取得状況で判断できます。

まとめ

クラウド型電子カルテの基本的な仕組みや導入メリット・デメリット、そして選定時に押さえておくべきポイントを紹介しました。

クラウド型電子カルテは、導入コストの低さ、運用負担の軽減、場所を選ばないアクセス性など、多くのメリットがあります。政府も2030年までに全医療機関への電子カルテ導入を目指しており、今後さらなる普及が見込まれています。

自由診療・美容クリニックに特化したクラウド型電子カルテ「B4A（ビーフォーエー）」は、集客から予約、診療、会計までをワンストップで管理でき、クリニック運営の効率化を実現します。毎月50件以上の機能アップデートを実施して、現場の声を反映したスピーディーな改善を続けており、LINE連携やトリビュー連携、カンナムオンニ連携など外部ツールとの接続も充実しています。

クラウド型電子カルテの導入を検討されている方は、ぜひお気軽にご相談ください。